現・ポスの凋落と私の基本姿勢

去年の9月ごろだったか、讀賣新聞に、「週刊誌はどこへ」という連載記事が載っていた。週刊ポストや週刊現代といった、週刊誌の発行部数がここ数年激減しているという現象を取りあげたものだった。

もうずいぶん前のことなので、正確には覚えていないが、各週刊誌とも大幅に読者を
減らしている。特に、ポストや現代といった、ヘアヌードなどの女性の裸を掲載している
（いた）週刊誌の部数減が著しいというものだったような気がする。

それは、日本ABC協会の『実売部数』に関する調査データを見ても明らかである。
（　）は、日本雑誌協会の公表した『発行部数』。

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週刊文春　　　　　　　  文藝春秋　　　59万部 （80万部）

週刊新潮　　　　　　　  新潮社　　　 　54万部 （76万部）

週刊ポスト　　　　　　   小学館　　　　 52万部 （68万部）

週刊現代　　　　　　　  講談社　　　 　51万部 （70万部）

社団法人・日本ABC協会
社団法人・日本雑誌協会

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このとき、讀賣新聞はその原因として、①若者の活字離れ、②インターネットの普及、
などを上げていたように思う。
そして、識者の言葉を引用して、「（ポストや現代は）記事の見出しと中身の落差が激しい」ことが読者の信頼性を落としている、ことも本質的な原因の一つと指摘していた。

確かに、週刊文春や新潮、新聞社系の週刊誌も部数を減らしているが、ポストや現代の減り方は極端である。
私が知っている時代のポストや現代は、80万から100万部近くを売り上げ、文春や新潮に大きな差をつけていた。

もう10年以上前になるが、当時、東京都心で働いていた私は、自宅で讀賣、会社で
朝日と日経の各紙を読んでいた。
そして帰宅途上の電車の中では日刊ゲンダイ、週末は家で週刊ポストと現代を読むという生活だった（文春と新潮は、面白そうな記事が掲載されているときだけ読む）。
当時、私のようなサラリーマンは、『現・ポス族』と呼ばれ、潜在的な反自民層とみなされていたものだ。

この『現・ポス族』の典型だった私が、今はこの両誌をまったく読まない。文春や新潮は、たまには読むが・・・
そうなった理由は、讀賣新聞が指摘するように、「記事の見出しと中身の落差が激しい」こともある。が、もっとも大きな理由は、記事そのものが信憑性に欠けることが分かったからである。

それは、ネットの影響もあるが、昔の政治仲間との縁が復活して、政界の実情やメディアの実態がナマの情報として入ってくるようになったことも大きい。
そのような環境の変化を受けてポストや現代を読むと、「関係者」とか「事情通」という、極めてあやふやな人物がやたらと登場して、それらが記事のソースになっていることに気付く。
要は、「与太記事」や「品性のない中傷記事」のオンパレードなのだ。そのことを痛感して、私はきっぱりと『現・ポス族』から足を洗った。

文春や新潮も、ある種の政治的意図を持った記事をセンセーショナルに報じることも
多い。とくに文春は、昨年までは野中広務氏との関係を疑わざるをえない記事も多かった。
が、ポストや現代と比べれば、まだ読み応えのある記事があるだけマシである。
特に、新潮の『学会関連記事』は参考になる。

なぜ、突然、私がこんな週刊誌の報道内容を批評するようなエントリーを書いたのか？
それは、人気取りのための「与太記事」や「品性のない中傷記事」を書いてはならないという、私自身に対する戒めの意味もある。
事実の断片を取り上げ、それに憶測やソースの怪しい記事を付け加えてエントリーを
構成しても、一時的には受けるかもしれないが、やがて良識ある読者からは見放される。それを、週刊ポストや現代が証明した。
私自身が、元『現・ポス族』であっただけに、なおさらそれを痛感する。

特に、ネットの普及によって読者は日々賢くなっている。読者に負けないように私も成長し続けなければならない、そう思う今日この頃である。

以下の記事を読んでつくづくそう思った次第。

↓
ライブドア事件をめぐる週刊誌「FRIDAY」の記事で名誉を傷つけられたとして、自民党の武部勤幹事長の二男が講談社（東京都）と同誌編集長らを相手に、謝罪広告の掲載と損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こしていたことが18日、分かった。

訴えによると、同誌は2月24日号で、「発見ホリエモンと『武部の息子』結ぶ“疑惑ライン”」との見出しの記事を掲載。二男が証券取引法違反罪で起訴されたライブドア前社長の堀江貴文被告（33）のマネーロンダリング疑惑に関与したと推察できる内容。

18日に開かれた第1回口頭弁論で講談社側は「記事は読者への情報提供のひとつで、名誉棄損には当たらない」などと主張し、全面的に争う構えを見せた。

武部幹事長の二男、フライデーを提訴

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