世界の珍種・日本的リベラルと左翼

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皆さんの中には、日本人でありながら自国の歴史を貶め、日本という国を中傷する人たちが数多く存在することに腹立たしい思いをされている方も多いと思う。
特にメディアにおいてそれが顕著で、その代表が朝日新聞だが、有力地方紙―たとえば中日新聞や河北新報、西日本新聞、北海道新聞などもほぼ朝日と同じである。
産経新聞や讀賣新聞は、それなりに公正を保とうとしているが、メディア界では少数派と言わざるをえない。

米国では東京大空襲や原爆投下の非道を追及する声が上がっても、世論とメディアが一体となってこれを圧殺する。
オランダでも、インドネシア独立戦争で80万人も殺害していながら、独立派に加担したオランダ人が1990年代、母親の死を機会に里帰りしようとしたとき、世論は「帰国を許すな」で沸騰した。インドネシアに対する侵略と植民地支配などまったく反省していないのである。
フランスも同様だ。
アルジェリア独立戦争で、独立派に対して残忍きわまりない拷問や虐殺を実行していながら、フランス議会は2005年、学校のカリキュラムに「海外においてフランスの存在が果たしたポジティブな役割の確認」を盛り込むように求める条文を含んだ法律を採択した。
もちろん、歴史家や教育者の側から「罪に関する、そしてジェノサイドにまで及んだことも少なくない虐殺に関する官製の虚構」だとする激しい抗議の声が上がった。
が、それは少数派だ。

米国は原爆投下を正当な行為だと言い、オランダやフランスも植民地支配を“遺憾な行為”だったと述べても“謝罪”はまったく行っていない。
戦後、米国ではリベラルな政権が、オランダやフランスでも左翼（社民主義）の政権が何度も誕生した。それでも謝罪など一切行わない。
これが世界の現実なのだ。

もちろん私は、米国やオランダ、フランスの態度が正しいと主張しているわけではない。しかし、自国の現代に直結する歴史的過去を、どの国も否定的に取り上げたりしないということを言いたいのだ。

それからすれば、わが国のリベラルとか左翼とかを名乗る連中の姿勢・態度は極めて異常である。
しかも、彼らの主張が事実であればまだ同意できるところもある。が、彼らの言っていることは、ほとんどが疑わしい根拠に基づいている。
たとえば“南京大虐殺”。犠牲者が30万人なんて妄想以外の何ものでもない。それから“従軍慰安婦”。慰安婦の多数が日本人女性であったこと、また彼女たちが大金を稼いでいたことには口をつぐむ。そして“慰安婦狩り”などというフィクションを大々的に宣伝する。
沖縄戦における住民の集団自決についてもそうだ。まず“日本軍による強制”が大前提としてある。そこには実証的な検証などない。

事実に基づいてわが国の歴史上における誤りを指摘し、それに対する反省を促すと言うのならわかる。欧米諸国のように事実を突きつけられても開き直る態度は傲慢で許しがたいし、それと違う態度をわが国が実践するというのは悪いことではない。
が、プロパガンダによって自国の歴史を貶め、日本という国を中傷することは絶対に許されない。

ところで、なぜ世界でも稀な「自国の歴史を貶め、自国を中傷する」勢力がメディアを中心にそれなりの力を有しているのか。
それは、敗戦と戦後の東京裁判にある。
東京裁判は、わが日本国を野蛮な非文明国家として断罪した。連合国は自らの「文明に対する罪」、あるいは「人道に対する罪」には完全に口をつぐみ、一方的にわが国を“犯罪者国家”と認定した。
これに対するわが国の態度は、朝日新聞が主導した“一億総懺悔”だった。
つまり国家も国民も、すべてが「間違っていました」「誤りを犯しました」と詫びたのだ。
ここにおいて、わが日本国と日本国民は、米国を中心とする欧米列強の“洗脳”に屈服したのである。
その集大成が今の日本国憲法であると言っても過言ではなかろう。

憲法前文の
「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めてゐる国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思ふ」
という下りに、私はこの憲法を作った米国のとてつもない驕りを感じる。
「平和を愛する諸国民の公正と信義」―これは連合国のことだ。
ふざけるな！と言いたい。お前らがそんな偉そうなことを言えるのかと...
ところが日本のリベラルや左翼は、これを「神のご託宣」のごとく受けとめ、平和憲法として崇め奉ることになる。

米国は今でも傲慢だ。自らの罪は棚に上げ、60年以上前のわが国の行為を責める。
そしてこれにわが国のリベラルや左翼な連中が追随する。
しかも、その非難は無知や誤解、事実誤認に基づくものだ。それでもわが国のリベラルや左翼な連中にとっては、米国の日本非難は「神様のお言葉」のごとき「ありがたみ」を持つのである。

今回の米国議会における慰安婦をめぐる「日本非難決議案」に対する国内の動きは、まさに東京裁判と朝日新聞の“一億総懺悔”が未だに影響力を有しているということを証明する典型的な出来事だった。
我々は、世界でも珍しい「歪められた歴史観」に洗脳され、憲法第9条を崇め奉っているリベラルや左翼と徹底的に闘わねばならない。
それが、わが国とわが国民が自立・自尊の精神を取り戻す第一歩になる。

世界の珍種・日本的リベラルと左翼を粉砕せよ!!!

参照：「パリ市長がフランスによるアルジェリアの植民地支配を謝罪」

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