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2009/01/05

人体実験だった広島・長崎の原爆

今日は、過去の人気エントリの再掲、第5回目。
ここで、最大且つ唯一の同盟国である(と私が思っている)米国に対する私の基本的認識の一端を明らかにしておきましょう。
以下は、もう2年半近く前の2006年8月13日にアップしたエントリです。やはり、毎年8月になると、米国やソ連(ロシア)に対する怒りと、戦後の我が国の不甲斐なさに対する落胆がこみ上げてきて、私はその感情を押し止めることができません。

ほんとうに米国(連合国)の戦いは「正義」で、我が国のそれは断罪されるべきものでしかなかったのか?
あの戦争を直視した時、それほど単純に物事を割り切れるのか?
私は、米国との間に「真の同盟関係」を築きあげるうえでも、何が正義だったのかを相対的に考察するべきであると思っています。

以下のエントリが、皆様の考察の一助になれば幸いです。

人体実験だった広島・長崎の原爆

「後悔に1分たりとも時間を費やすな」は米大統領だったトルーマンの言葉だ。
実際、戦後何百回もたずねられた「原爆投下」について少しも後悔の念を見せなかった。難しい決断だったかと聞かれ「とんでもない、こんな調子で決めた」と指をパチンと
鳴らした。


これは、毎日新聞の8月6日付【余録】で紹介されている第33代米国大統領、ハリー・S.トルーマンの逸話である。
つまり、「指パッチン」で日本に対する原爆投下を決めた。後悔する必要なんて、これっぽっちもない、というわけだ。が、「後悔に1分たりとも時間を費やすな」という言葉を吐かざるをえなかったというところに、この人物の深層が表れているような気がする。

実際、非公式な場所では、良心の呵責に苦しめられていることを周囲の人や身内の人たちに洩らしていたと言われる。
【余録】氏も次のように書いている。
「妻や妹への手紙、内輪の会話、日記では、女性や子供の被害へのおののきや後悔を示している。(原爆の開発にかかわった)科学者らが自責の念を示すと、ひどく感情的に反発した」
やはり、大統領、そして国家に「過ち」はあってはならない、その思いが「後悔に1分たりとも時間を費やすな」という言葉と、「指パッチン」という態度につながったのだろう。

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私は昨年の8月6日、次のように書いた。(抜粋)


私は米国を、日本のかけがえのない同盟国だと思っている。しかし、毎年8月がくると
怒りがこみ上げてくる。
これは、もう理性を超越した、日本人としての血がなせる業だと思う。やはり、今日は、原爆と米軍の話を書かずにはいられない。

私は、広島の平和記念公園を二度訪れたことがある。もちろん、原爆死没者慰霊碑に首(こうべ)を垂れ、祈りを捧げた。そのときは、「過ちは繰り返しませぬから」という碑文の文言には、何の抵抗もなかった。しかし、今日、その碑文を読み直して強い違和感を覚えた。
原爆投下という過ちを犯したのは米国である。なのに「過ちは繰り返しませぬから」とは・・・・・・おそらく、この慰霊碑が建立された頃は、日本の誤った戦争が原爆の悲劇をもたらしたという認識が、我が国民に強かったということであろう。当時の私も、何の
抵抗も感じなかったのだから・・・

広島に原爆が投下されたことに対して、我が国及び我が国民に非は一切ない。史上
最大級の戦争犯罪を犯したのは米国である。したがって、原爆被害に遭われた方々に対して、「過ちは繰り返しませぬから」などと言うのはもう止めにしたい。
「原爆の悲惨さは永遠に忘れません。皆様の筆舌に尽くしがたい苦痛と無念を心の
奥底に深く刻み込みます」と誓いたい。

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しかし、誤解してほしくないのは、当時の米国が戦争犯罪を犯したと断罪し、反米感情を煽ることが私の目的ではない。なぜ広島や長崎に原爆が投下され、20万人以上もの命が一瞬にして奪われることになったのかの真実を知ってもらいたいのである。
したがって、私の立場は、先月の中旬に広島で開かれた「国際民衆法廷」とは明らかに違う。

「国際民衆法廷」は先月16日、原爆開発や投下に関与した米国のルーズベルト、トルーマン両元大統領や元軍人、科学者ら15人の「被告」を、国際法違反で「有罪」とする
判決要旨を発表した。また、米国政府に対し、被爆者や遺族への謝罪と賠償を求める
「勧告」も盛り込んだ。

が、この法廷の「設立趣意書」を読むと、この「法廷」が、特定の思想的立場に立った
ものであることが解る。
「設立趣意書」では「私たちは、憲法第9条の精神を単に形式上だけ維持するのでは
なく、積極的に世界に向けて拡大・活用させていく義務と責任があります」「原爆投下という大惨事を招いた当時の日本政府と昭和天皇にも被爆者の方々に対する責任の
一端があると私たちは考えます」と書かれている。

これは、「私は米国を、日本のかけがえのない同盟国だと思っている」「広島に原爆が投下されたことに対して、我が国及び我が国民に非は一切ない」という私の立場とは、対極にいる人たちの考え方だ。

ただ、この「国際民衆法廷」で明らかにされた「原爆投下に至る事実関係」には、米国
政府が公開した「保存記録」に基づく記述が多く、参考にはなる。

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米国の主張は、「原爆の投下がなかったら戦争は続き、原爆の犠牲者以上の死者が
出たであろう」というものだ。原爆は、逆に多くの人命を救ったのだ、だから原爆の投下は正しかったんだ・・・
これが、米国の論理である。が、これは真っ赤なウソである。
米国の狙いは、実際に原爆を使用することによって、核実験だけでは得られない、その効果を検証することであった。つまり、広島の原爆も長崎の原爆も「人体実験」だった
わけである。

1945年7月26日、米・英・中の3国は、我が国に対して降伏を勧告する、13条から成るポツダム宣言を発した。
宣言の骨子は以下のとおりである。

日本軍の無条件降伏 、及び日本国政府によるその保障(13条)
カイロ宣言 の履行(8条)
領土を本州、北海道、九州、四国及び諸小島に限定(8条)
戦争犯罪人 の処罰(10条)
日本を世界征服へと導いた勢力の除去(6条)
特に13条の最後は、「右以外の日本国の選択は迅速且(かつ)完全なる壊滅あるのみとす」という「殲滅宣言」とも受け取れる言葉で結ばれている。

ポツダム宣言の詳細は→ポツダム宣言(米、英、華三国宣言)

実は、このポツダム宣言と、それが成立する過程に、米国の日本に対する原爆投下の真実が隠されているのだ。

ポツダム宣言は、天皇制維持についてまったく言及していなかった。そのために、我が国政府の内部では、この宣言をめぐって激論が交わされた。が、出された結論は「宣言の黙殺」と「断固戦争完遂に邁進する」というものだった。
ところが、宣言の起草段階では、天皇制の維持が含まれていたのである(12条)。にもかかわらずトルーマンが12条を書き換えさせたため、明確な天皇制の保証は姿を消した。残ったのは「日本国国民の自由に表明せる意思に従い」「政府が樹立せらるる」という文句である。
我が国政府が後日、ポツダム宣言受諾を決定したとき、付けた条件が「天皇制の維持(国体の護持)」であったことを考えれば、12条を書き換えていなければ、我が国政府の最初の結論が違ったものになった可能性は高い。
もちろん、12条に「天皇制の維持」が含まれていたとしても、我が国が早い段階で宣言を受諾したか否かは分らない。が、トルーマンが、日本政府の宣言受諾を遅らせようと企図したことだけは間違いないのである。

以下に、原爆投下までの経緯を時系列的に整理してみる。

1942年8月13日、レスリー・グローブズ陸軍少将を最高指揮官に、オッペンハイマー
博士を原爆の設計・製造の総責任者として「マンハッタン計画」がスタートする。
1944年9月19日、、ルーズベルト米大統領とチャーチル英首相との間で交わされた
ハイド・パーク協定によって、原爆の投下対象をドイツから日本へ変更することが決定される。
1945年4月に、ルーズベルトから大統領職を引き継いだトルーマンの下、目標検討委員会では、初めから軍事目標にたいする精密爆撃ではなく人口の密集した都市地域が
爆撃目標とされる。
1945年4月の時点で、トルーマンは原爆の完成予定を知っていた。
1945年6月01日、ジェームズ・バーンズ国務長官の報告を聞き、トルーマンは原爆投下を決断した。
1945年7月16日、米国はニューメキシコ州で初の原爆実験に成功する。
1945年7月17日、ドイツのベルリン郊外・ポツダムで米・英・ソ3国首脳による会談(ポツダム会談)が始まる。ポツダム会談の期中に、トルーマンに原子爆弾の製造完了が
伝えられた。
1945年7月24日、トルーマンは、8月10日までに日本に対して原爆投下を繰り返し行うよう指示。
1945年7月25日、トルーマンは日本への原爆投下命令を出す。
1945年7月26日、ポツダム宣言が発せられる。
1945年8月06日、広島に原爆が投下される。
1945年8月08日、ソ連が深夜に日ソ中立条約の一方的な破棄を宣言。9日午前零時にソ連軍が対日参戦。
1945年8月09日、長崎に原爆が投下される。
1945年8月09日、我が国政府は、御前会議で「国体の護持」を条件にポツダム宣言の受諾を決定し、10日に連合国に伝達した。
1945年8月15日、 天皇自身によってポツダム宣言受諾の決定を日本国民に知らせる玉音放送(ラジオ)が行われる。

以上を振り返って見ると、我が国のポツダム宣言受諾が、米国による原爆の投下や
ソ連の参戦に促されたことは間違いない。が、米国による原爆投下は、我が国のポツダム宣言への対応とは関係なしに実行されたことが解る。つまり、原爆を投下するまで
我が国を降伏させない、そしてソ連が参戦する前に原爆を投下する。これがトルーマン政権の基本的姿勢であった。

「ポツダム宣言」は、別名「米、英、華三国宣言」とも呼ばれる。これは、会談に加わっていたソビエト連邦(ソ連)が、我が国に対して(条約上)中立の立場をとっていたため、
宣言に加わらなかったからである。
また英国代表は、直前の総選挙の結果、ウィンストン・チャーチルからクレメント・アトリーに変わっており、アトリーは選挙後の後始末のために不在だった。中華民国代表の蒋介石もポツダムにはいなかった。
つまり、米、英、華(中)、3カ国代表のサインは、トルーマン一人によって書き上げられたのであった。

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米国は、日本の文化財に敬意を表して京都を爆撃しなかったというが、これも真っ赤な嘘である。

原爆の投下候補地は、
①直径3マイルを超える都市
②爆風により効果的に破壊できる地形を持つ都市
③8月までに通常爆弾による爆撃を実施していない都市
だった。
つまり、正確に原子爆弾の威力を測定するため、通常爆弾との被害の違いを区別できることが必要条件であったのだ。

これに適うのが京都、小倉(北九州市)、新潟、広島、長崎で、中でも盆地状の京都市街は申し分なかった。そこで、原爆投下の照準点は京都駅に近い梅小路機関車庫に
定められ、京都に対する通常爆撃の禁止命令が出された。おかげで、古都の街並は
原爆投下用に保存されたのである。
ところが、米陸軍長官ヘンリー・スチムソンが京都案に強硬に反対したため、最終段階で京都は第一候補からはずされたが、「日本の文化財に敬意を表したから京都を爆撃しなかった」というのは嘘なのである。
広島も爆撃されなかったし、小倉、新潟、長崎も、他の大都市に比べればほとんど無傷だった。ちなみに、長崎は第二候補だった。が、広島とともに第一候補にされた小倉
上空が曇りであったために、長崎が標的になったのである。

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以上からすれば、広島の平和記念公園の原爆死没者慰霊碑に刻まれた「過ちは繰り返しませぬから」の主語は米国のはずである。いや、米国でなければならない。
にもかかわらず、「国際民衆法廷」の主催者のような「原爆投下という大惨事を招いた
当時の日本政府と昭和天皇にも被爆者の方々に対する責任の一端があると私たちは考えます」という輩が、未だに我が国には存在する。

私は米国を、日本のかけがえのない同盟国だと思っているから、いまさら米国を責める気持ちはない。「国際民衆法廷」のように、当時の米国指導者を糾弾するなんて、特定の政治的意図が込められているとしか思えない。
が、こと原爆投下に関して言えば、我が国及び我が国民に非は一切ない。史上最大級の戦争犯罪を犯したのは米国である、と思っている。

関連エントリー:残忍な人たち

参照1:ハリー・S・トルーマン (Wikipedia)
参照2:ポツダム宣言 (Wikipedia)
参照3:原爆投下を裁く国際民衆法廷・広島
参照4:原爆投下、米元大統領らに「有罪」
参照5:「原爆神話」からの解放-「正義の戦争」とは何か-
参照6:原子爆弾
参照7:東京裁判(極東国際軍事裁判)開廷

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コメント

「史上最大の一般人虐殺・戦争犯罪者はトルーマン大統領で有る」同意です!
戦争とは道徳論から起るものではなく、国益をかけた「欲」がもたらすものです。

日本は「道徳」の為に戦わされた。アメリカは経済欲の為のヨーロッパ戦争に乗り出し日本を巻き込んだ。
これが各種の資料から出てきた最近の「結論」に近い様な歴史です。

日本人も敗戦したが意義の有る「戦争」で有ったと堂々と「道徳」から見て判断して良いと思います。
人道上でも「意義」の有る戦争を日本はして居るのです。最初の半年で植民地から白人を全て追い出した姿を見て「アジア」の各国が独立への自信を持った。

「日本軍」そして大東亜戦争は「共存共栄」を謳い戦っています。現在の左の人が叫ぶ「声」で戦った事も忘れてはならないでしょう。

東京裁判は「中世」を経験して居ないアメリカ人の「武士道」「騎士道」が何で有るかを理解出来ない野蛮人が「西部劇」でみせるリンチ・人種差別の上での出来事と日本人は見て行けば理解出来ます。

ドイツへの原爆使用の話題は有りました。ドイツに何故落とさなかったのか?ドイツは原爆の先端国「持っている?」とも考えたのでは無いか?当然ロケット技術を持つドイツには恐怖も加えて西欧人同士の人種差別は有ったと考えるのが常識だと考えています。

1965年当時でもインデアン・黒人は殺され役か楽団員・奴隷の役位しかないでしょう。アメリカ映画を沢山見て育った人には理解出来ると思います。今から40年少し前ですらこの状況でした。

最近には「戦争被害を受けたから賠償せよ」と70代の人まで加えて訴訟を起こしたらしいですが、同年代として被災者の一人としても情けない「奴等」と実に腹立たしい想いで居ります。愚痴に成りましたが日本人も目を覚ますべきでしょう。

投稿: 猪 | 2009/01/05 15:20

やはり友人であるアメリカにも、言うべき事は言わねばなりません。
「原爆」とは異なる話ですが、こちらも戦争にちなんだアメリカの身勝手ですから、一言言わせて下さい。

QAB報道特番 「復帰を阻止せよ!」~アメリカ軍 宣撫工作~
http://www.qab.co.jp/okinawa-reversion/

沖縄が本土復帰した1972年5月。13年間、毎月発刊されてきた月刊誌がその歴史に幕を閉じました。その月刊誌は『守礼の光』。
 沖縄の産業や文化、アメリカの文化などを紹介したカラー写真付きの雑誌で学校や公民館などに無料で配布されました。
 『守礼の光』には、琉球の昔話も掲載されました。運玉義留、野底マーペー、空を飛んだ男・・・各地に伝わる昔話を集め、記事にしたのは沖縄のひとりの女性でした。女性は琉球文化を誇りに精力的に仕事を続け、各地を回っては口承されてきた物語を掘り起こしました。
 雑誌を発行したのは、米国琉球列島高等弁務官府。しかし、それは表向きの発行元で、実際は「アメリカ陸軍・第7心理作戦部隊」が編集発行を行っていたのです。当時「第7心理作戦部隊」を知る者は殆どおらず、その存在はこれまでベールに包まれたままです。
 部隊の任務はビラや放送などでアメリカ軍のアジア戦略をスムーズにする事。沖縄での仕事のひとつが『守礼の光』の発行でした。アメリカ軍は、琉球文化が色濃く表現されたその昔話の数々を大いに評価します。実はアメリカ軍にはある狙いがあったのです。
 「沖縄は日本にあらず」ーアメリカ軍は日本とは違う独特の琉球文化を強調して、沖縄の人達の日本復帰への思いを逸らせようとしたのです。

投稿: 私も一言言いたい。 | 2009/01/05 18:23

全くその通り。完全に同意します。私の思っていることと一緒です。
坂さんのように寛大ではないので(笑)、もし議論になれば私はアメリカ人に東京大空襲、広島、長崎、そして占領時代の3万人におよぶ婦女子の強姦などを挙げて彼らにその非を問うでしょう。アメリカ人は自分に都合の悪い事実は教えていませんので。

BBCで放映したドキュメンタリーでは、アメリカは原爆投下後に秘密裏に人体への影響を調べたそうです。そのデータは今も公開されていないとか。まさに人体実験そのもの。

アメリカだけでなく日本の側も異常です。小野田寛郎さんが帰国後に初めて広島の「過ちは…」の碑文を読んだとき、これは一体なんだ!と驚愕したそうです。過ちはアメリカが行ったのにも関わらずアメリカ覇権拡大のために戦争を繰り返している。全く過去から学ぼうとしていないのです。

言うべきことは言うべき。戦前のアメリカのアパルトヘイトに匹敵する人種差別を思い出す時、かの国は欺瞞に満ちた国といわざるを得ません。

投稿: おれんじ | 2009/01/06 00:55

連合国が正義というのは、所詮は勝者の論理でしかなく、個々の国にとっては完全にそのように色分けできる単純な代物ではありません。
東ヨーロッパのバルト諸国とフィンランドの比較で考えると、必ずしも正義は連合国にあるとは言えないでしょう。
バルト諸国はソ連に併合されたから、ある意味では連合国でしょうが、ソ連の一部になってしまったことで、ソ連支配に不都合な人たちが少なからず処刑されました。
それを思えば、フィンランドが連合国の敵側に立ってでもソ連の侵略にあらがうのは仕方のないことでしょう。おかげさまで、ソ連の矛先に立ちながら、無条件降伏も、併合も、共産化もないという珍しい結果をもたらしました。

投稿: DUCE | 2009/01/06 10:48

坂さんの記事、並びに皆さんのコメントに同意します。

捕捉?か解りませんが、もしも共和党の大統領だったら確実に原爆は避けられたはず、ウィキペディアを見ればそう見えます。
さらに戦争も避けられた可能性も高い。民主党にはかなりの本来の社会主義勢力やシンパがいたはず。コミンテルンスパイも承知で見逃したようなケースさえあったとか。
 
また、もう一つのイフですが・・・(大きな必要も無いのに核兵器を使用したことは責められるべきで、さらに人体実験など論外ですが)もしも、国家存亡の瀬戸際にある国が核兵器を持っていたならば、果たして使用しないだろうか?という疑問がある。

そこでどうしても、レーニンの「砕氷船理論」に注目してしまうわけです。さらに、どうしてもこれをソ連という一国家の戦略としては見れないわけで、さらに、マルクス主義の中に既に、その大本は存在していると。だからこそ、尾崎秀実らはいとも簡単に、日本国民もろともに地獄のような大戦争へ引き込むことに、国を売ることができたし、国際的ネットワークの力で成功もした。
グローバルにみて、それは従来の大国の戦略の側面なんてもんじゃあない!悪意の国際的共同謀議に他ならないと思うのです。
もし、悪にで悪ければ・・・独善といってもいいですが、根は悪意だと思っています。
 もちろん、田母神氏論文に関連してのことです。

また、今日の中国・北朝鮮の悲惨の責任の少なくとも半分は、つまり今日のアジア情勢の難解さの責任も、いわばアメリカの、従来のコミンテルン親派のようなものたちの責任も大きいと。

投稿: 朝日ウォッチャー | 2009/01/07 00:34

原爆投下・・・が人体実験という側面を持っていた。
を指摘するならば・・・

コミンテルンが、マルクスの主張した「唯物論的社会主義の」壮大な、歴史的実験という面も考慮してしかるべきではないかと思います。「砕氷船理論」の実行ということ、それを、日本側の終戦へ尽力した勢力は深刻に捉えていたことからも。
とくに、大東亜戦争では「砕氷船理論」は全体に渡って有効であり、現実にその意図したように(最終面だけは果たせなかったが)状況は進んでしまったのであるから。

投稿: 朝日ウォッチャー | 2009/01/08 00:21

真珠湾攻撃で空母を破壊できずにノコノコと帰って来た日本軍は、「無能軍隊」です。アメリカ本土攻撃を実施していたら、「惨めな敗戦」を避けられたと思います

投稿: 愛国者 | 2010/07/24 00:59

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