衰退しつつある反日既成メディアに早く引導を渡そう！

「幻想」という言葉を辞書で引くと
「現実にはないことをあるかのように心に思い描くこと。また、そのような想念」
と書かれている（大辞泉）。
我が国のメディアには、この「幻想」という言葉が、まさにふさわしい、そう思う。
不偏不党・公平・中立、これが我が国メディアのモットーだが、実際はご承知のとおり、まったく違う。
で、この幻想に抱かれた新聞の象徴が朝日新聞だが、実は有力地方紙の多くも朝日と似たり寄ったりなのである。

今日は、なぜ日本のメディアが「世界の非常識」とも言うべき存在になってしまったのか？
その起源と限界、そして、今後も成長・発展していくであろうネットメディアの可能性について言及してみたい。

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日本のメディア、特に新聞は世界でも珍しい存在である。
日本国民を対象に、日本国内で編集され、日本企業の広告で成り立っているにもかかわらず、日本国の歴史を否定的に捉え、反国家的立場から報道する。
産経新聞を別とすれば、ほとんどの有力紙がそういう傾向にある。
あの、憲法改正を明確に主張している讀賣新聞でさえ、戦前、特に昭和期については「忌まわしい時代」という認識である。

こういう国は他にないと言ってよい。
たとえば、米国のニューヨーク（NY)タイムズは米民主党支持でリベラルに位置するが、反米的立場から報道したりしない。
実際、リベラルから見れば敵であるはずのネオコンが主導したイラク戦争にNYタイムズは賛成した。
では、なぜ、わが国の新聞のみが特殊なのか？
それは、敗戦後の占領政策に起因する。

戦前は、内閣情報局が新聞を統制した。
その統制下で戦時中は、大本営発表を競って報じた、その内容の真偽などお構いなしに。
で、戦後は、GHQ（連合国軍総司令部）が言論統制を引き継いだ。
すると新聞は、GHQにあっさり屈服し、GHQの宣伝紙になった。
その中で、日本の新聞は、戦争責任を問われることもなく生き延びたのである。

戦後、日本を支配したGHQは、民主化政策を進める上でメディアの操作と組合の育成を重視した。
組合の育成では日本共産党を重用し、共産党が主導する産別会議はまたたく間に勢力を拡大する。
新聞はといえば、GHQの「指導」の下、紙面で戦争についての懺悔を繰り返し展開した。
ここにおいて、わが国に、反国家を志向する政治勢力と、戦前の体制及び戦争を否定的に捉え、米国式民主主義を賛美するメディアが本格的に誕生したのである。

その後、冷戦の兆しを感じ始めたGHQは方針を転換する。
が、GHQの支配下で推し進められた近代日本の精神的・文化的伝統を軽視する風潮は変わることなく続いた。
ここでは、愛国心は軍国主義とイコールとされ、忌避の対象になった。
このような状況下において、反国家思想は社会にますます浸透していく。
特に教育界や新聞を中心とするメディアにその傾向が顕著で、戦後教育で赤く染まった若者たちが続々と教育界やメディアをめざしたのである。

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何しろ、1950年代から1970年代までは、知識層の大半が左翼だった。
今では保守文化人として知られる石原慎太郎、江藤淳、浅利慶太、黛敏郎なども、60年安保当時は大江健三郎、谷川俊太郎、寺山修司、永六輔らと「若い日本の会」を結成し、60年安保に反対した。
読売新聞の総帥・ナベツネこと渡邉恒雄も、その盟友だった氏家齊一郎（元日本テレビ会長・故人）も、東大時代は共産党細胞として活動していた。
まさに、この時代は、「左翼にあらずんば知識人にあらず」という感じだったのだ。
こういう時代背景の下、反日本思想に汚染されたメディアは、米国式民主主義を賞賛する立場から反米・社会主義賛美に転向する。

ところで、反日メディアと言えば、皆さんはすぐに朝日新聞を思い浮かべるだろう。
が、有力地方紙の反日度もけっこう高いのだ。
特に北海道新聞（北海道）、河北新報（宮城県）、中日新聞（東海）、西日本新聞（福岡県）などは、地域におけるシェアが非常に高いので要注意である。
ちなみに、北海道、中日、西日本の3紙はブロック紙3社連合結成している。

では、地方紙の反日度はどの程度なのか？
その代表例として、中日新聞の記事を紹介しておこう。
中日新聞は、2008年の3月25日付夕刊に
「日の丸・君が代　強制反対の都立校教諭　卒業式で起立拒否　『物言えぬ学校になる』　懲戒免恐れず貫く」
という全2,366字に及ぶ特集記事を載せている。
で、この懲戒免職を恐れずに「日の丸・君が代の強制に反対する都立校教諭」というのが、このブログでも何度か取り上げた根津公子なのである。

根津教諭（当時）は、家庭科の授業で“従軍”慰安婦やジェンダーフリーについて教えていたことで有名である。
で、彼女は、日の丸・君が代に反対する自身の気持を次のように述べている。
「日の丸・君が代」について生徒が考え意見形成できる資料を提示せず、機会を提供せずに、起立・斉唱を指示することは、調教に他なりませんし、子どもたちを戦争に駆り立てた戦前の軍国主義教育と同じです」（レーバーネット）。

「日の丸・君が代」に起立・斉唱を指示する＝軍国主義教育、こんな発想をする人間は、今ではごく少数であり、この根津教諭の展開する論理は飛躍しすぎている、と普通の人は思うだろう。
しかも彼女は、停職処分中に学校に押しかけ、入校を拒否されると、校門の前で抗議の「立ちんぼ」活動を展開した。
2008年、彼女は、「私は間違っていると思うことには命令で処分で脅されても服従しません」と書かれたプラカードを掲げ、11月2日には、「日の丸・君が代」不起立闘争被処分者を代表して、あの過激派テロ集団・中核派主催の集会に登壇している。

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こういう人物は、誰がどう見てもまともな教師とは思えない。
ところが、中日新聞は次のような「市民の声」を報じているのである。

「（停職中に）校門前に立って生徒らに話し掛ける根津先生に会いに行った。穏やかな人で驚いた」「教員の挙手採決（多数決）禁止など、今の都の教育はおかしいと思う。黙っていたら前例をつくることになる。先生が体を張って教えてくれるのはありがたい。親も声を上げないといけないと思って今日は来た」
（近くに住む主婦・38歳）
「型の決められた自由のない学校に入れるのは親として不安。今の教育は怖い」
（今春小学生になる女児の母親・32歳）
「子どもには、ただ言われたからじゃなくて自分で考えてねと教えている」
（小1女児の母親・34歳）

あまり長くなっても繰り返しになるので、これだけの紹介にとどめるが、記事中には根津教諭を支持・応援する声があふれている。
逆に、教諭に批判的な意見はゼロ。
そして、最後に、まるで決まり事のように「第3者」と称する専門家（東大教授）が登場し、
「学校だけではなく物言えぬ社会になってきている。市民がどういう教育を望むのか。今のままでは学校は管理と服従の場所になり、独裁者のいうことにやすやすと従う社会ができあがってしまう」
とダメを押す。

一方的に根津教諭の立場に立った2,366字に及ぶ記事を垂れ流す。
これだけで中日新聞は偏向していると断言してもよいだろう。
で、東海地区の読者は、文科省や都教委は「なんてひどいのだろう」と思い込む。
が、そうは行かない。
今はネットがある。
ネットで「根津公子」と検索すれば、中日新聞が描き出した「温厚で生徒の相談にも親身に乗ってくれる」根津先生とは正反対の姿を知ることができる。
ここで読者は、どちらの情報が正しいのかという判断を迫られる。
私は、ネットで調べた人は、中日新聞の記事は偏っている、根津教諭はひどすぎると感じると思う。

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今は、まだ既成メディアの力が圧倒的に強い。
が、ネットの発達によって、既成メディアの報道姿勢はおかしいと感じる人が急速、かつ確実に増えている。
ネットが登場するまでは、メディアは情報を支配する側であり、一般国民は情報に支配される側だった。
両者の間には、とてつもなく大きな情報格差があった。
だから既成メディアは情報を操作できたのである。
が、今は操作しても、その裏がすぐにばれる。
もう、メディアが世論誘導できる時代ではなくなりつつあるのだ。

既に新聞社系週刊誌は瀕死の状態にある。
読売ウイークリー（旧週刊読売）は既に廃刊。
週刊朝日もサンデー毎日も部数が激減、その存続は風前の灯である。
出版社系週刊誌も例外ではない。
週刊ポストや週刊現代は最盛期の半分以下。
比較的まともな記事が多い週刊新潮が部数減に見舞われながらも健闘している、といったところか。
要は、スキャンダラスな記事と、捏造情報により国家を攻撃してきた週刊誌は、ネットの台頭によってその存在価値をなくしつつあるということだ。

情報媒体としては、既に活字メディアからネットメディアへの移行が進みつつある。
ネットがメディアや社会のあり方を変える、そういう日が来るのもそう遠くないのではないか。
と、思うと同時にネット言論の低レベルさにも危惧を禁じえない。

ネットは、まだまだ力不足である。
人気ブログの中にはインチキもいる。
また、明らかにプロパガンダと断定せざるを得ない情報も徘徊している。
そして、そのインチキやプロパガンダを信じ込み、ネット上でそのガセネタを拡散している人も多い。

陰謀論が横行しているようでは、ネットの未来はさらに暗い。
歴史を実証的に捉え、現実に起きている事象を複眼的に考える、そして物事を冷静に分析する姿勢が、我々ブロガーには求められている。

衰退しつつある反日既成メディアに早く引導を渡そう！

～文中敬称略～

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