60代、70代が主力の反日売国左翼に止めを刺そう！

このブログの読者は、韓国人や中国人に嫌悪感を抱いている方が多いと思います。
それを「ネット右翼」とか「ネトウヨ」と蔑むのが左翼やリベラルを標榜する人たちですが、韓国人や中国人に嫌悪感を抱くのはある意味当然のことであって、それを蔑む方が異常です。
確かに韓国人や中国人一般には「反日」ではない人もいると思います。
日の丸を踏みつけたり燃やしたりするのは一部の人かもしれません。
だから「中国人」、あるいは「韓国人」と一括りにして批判するのは間違っているという言い分は、一理あるように見えます。
が、彼らは国家として反日行為を行っているのです。
日の丸を踏みつけたり燃やしたりする輩は、国家による反日教育の結果であることを見落としてはなりません。

中国は、侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館をユネスコの世界文化遺産（負の遺産）として登録する運動を進めています。
広島の原爆ドームやアウシュビッツのユダヤ人強制収用所が、ともに世界文化遺産に指定されているのに、「南京大虐殺」は国際的に知られてもいなければ関心も払われていない。だから、世界文化遺産に指定されることによって、日本軍国主義の極悪非道を世界中にアピールしたい―
中国政府はそう考えているのです。
韓国は、欧米各国の議会に、慰安婦は旧日本軍の「性奴隷」だったと訴え、日本を非難するように働きかけています。
また、NYタイムズのような影響力の大きい新聞に、“従軍”慰安婦に関する全面広告を掲載し、日本と日本政府を非難しています。
そこにおいて彼らは、「日本政府が心から謝罪と補償をして初めて韓国と日本が力を合わせ北東アジアの平和と繁栄へ前進できる」と強調しています。
こういう事実を知ると、韓国人や中国人に嫌悪感を抱くようになるのは自然の流れです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　NYタイムズの“従軍”慰安婦に関する全面広告

考えてみれば、「南京大虐殺」も“従軍”慰安婦も、火をつけたのは日本人と日本のメディアであり、そういう人たちにとってそれらは当たり前の歴史的真実なんですね。
したがって、それらを否定する人たちは彼らからすれば右翼反動であり、「ネット右翼」とか「ネトウヨ」というレッテルを貼って蔑む必要が出てくるのです。
彼ら反日日本人は、正義と信じて「南京大虐殺」や“従軍”慰安婦を告発しました。
が、そこには事実の検証がありません。
戦前の日本は悪だった、軍部は極悪非道だったという刷り込みがあるから事実の検証など必要ないのです。
自らに有利な事実が断片でもあれば、そこから左翼的妄想を際限なく膨らませていき、妄想を真実にすり替える。
が、しょせん断片のつなぎ合わせであり、その出所も検証されていませんから、実証的な歴史学者から論破されるわけです。

彼らは、「戦前の日本は悪だった、軍部は極悪非道だった」という前提から出発していますから自らに都合の良い事実や証言ばかりを集めます。
もうあらかじめ結論が決まっているわけですから、それを覆すような事実や証言は無視する。
郵便不正事件における大阪地検特捜部とまるで同じです。
で、彼らは大阪地検特捜部を批判する、「見込み捜査だ」「まず最初に結論ありきだ」と。
もう目くそ鼻くそを笑う、笑止千万、厚顔無恥の極み。
「南京大虐殺」や“従軍”慰安婦だけではなく沖縄戦における「軍による自決の強制」も同じです。
それを否定する人が出てくると村八分にしてその人を沈黙させる。
そういう点では沖縄の体質は中国や韓国に似ています。
その共通項は、「反日はカネになる」でしょうかね。
そう言えば、部落解放同盟（解同）幹部も「人権はカネになる」とうそぶいていました。

日本にたかれ、日本をしゃぶれ、中国や韓国、沖縄の反日左翼、そして解同に共通する体質です。
にもかかわらず、そのお先棒を担ぐ人たち、それを煽る人たちが日本国内にいる。
いわゆる反日変態左翼です、世界に例を見ない。
こういう人たちが、メディアや教育界、法曹界に少なからずいるのですから、この国の病巣は根深いところにあります。
もちろんその中軸は60年安保世代と70年安保世代ですから、その勢いは衰退の一途です。
60年安保世代は今や70代、70年安保世代は同じく60代。
もう大半が現役を引退しています。

では、なぜ彼らは日本人でありながら反日になったのか？
「南京大虐殺」や“従軍”慰安婦をねつ造し、自国を貶めるような工作を行ったのか？
60年安保当時の主な指導者やそれを精神的に支えた文化人は皆、戦前は皇国少年だった人たちです。
ブント（共産主義者同盟）系全学連書記長だった島成郎は1931年生まれ。
大幹部の森田実は1932年生まれ。
ブントの理論的支柱だった青木昌彦は1938年生まれ。
「若い日本の会」を結成し、日米安保に反対した若手文化人の黛敏郎は1929年生まれ、谷川俊太郎は1931年生まれ、石原慎太郎と江藤淳は1932年生まれ、大江健三郎と寺山修司は1935年生まれ。
つまり全員が、戦前の皇国教育と、その真逆の米国式民主主義教育を受けた世代なのです。
彼らは、敗戦によって社会の価値観と国家の存在意義が180度変わる現実を身をもって体験したわけです。
で、彼らは、国家に懐疑を抱き、米国に従属する政府に反発したのです。

その他にも「若い日本の会」には、福田善之、開高健、浅利慶太、羽仁進、山田正弘、永六輔などがいました。
彼らも全員が1930年代生まれです。
そのうち、黛、石原、江藤、浅利などは、その後に左翼と決別します。
つまり、20代までは左翼思想の影響下にあったが、その後に左翼を克服した者と、その後も左翼人間であり続けた者に「若い日本の会」は分岐していくのです。
ところで、なぜ米国式民主主義教育を受けた世代なのに彼らは反米になったのか？
それは、中国共産革命（国共内戦）や朝鮮戦争を通じて、米軍は「解放軍ではなくアジアに対する侵略者」と捉えるようになったからです。

黛、石原、江藤、浅利、青木などは、共産主義の本質が全体主義であることを見抜き、右転回しました。
が、その他の多くの学生活動家や知識人たちは左翼陣営に残り、その後も影響力を維持します。
南京大虐殺をねつ造した朝日新聞の本多 勝一も60年安保世代であり、1932年生まれです。
慰安婦を国家による女性への性犯罪として告発し、昭和天皇を戦犯として裁いた元朝日新聞編集委員の松井やよりも1934年生まれで60年安保世代。
要するに、戦前に皇国教育を受け、戦後にそれを全否定する米国式民主主義教育を受けた者たちが社会で、特に論壇やメディア、教育界や法曹界で枢要な地位を占めるに従って日本人自身による反日攻撃が激化してくるのです。
そして、それは1980年代に全開になります。
一方において、政界では社会党を筆頭に反日左翼は凋落していきます。
ここに、国民は非現実的な左翼の妄想から離反していきつつあるのに、論壇やメディア、教育界や法曹界だけは反日的左翼によって支配されるという極めて歪な構造が出来上がるわけです。

1980年代、60年安保世代は40代半ばから50代前半、あらゆる分野で指導的立場に立ちます。
70年安保世代の大半は30代で、現場を支える主力となります。
つまり、60年、70年の両安保世代が社会の指導的立場や現場の主力になるにつれて論壇やメディア、教育界や法曹界は反日左翼傾向を強め、左翼離れを強める国民と乖離していくわけです。
そこで、左翼離れを強める国民に危機感を深めた彼らは、「南京大虐殺」や“従軍”慰安婦という強烈なプロパガンダを発するのです。
そして河野洋平は“従軍”慰安婦を認めて韓国に謝罪し、菅直人は侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館を訪ねて花輪を捧げ、頭（こうべ）を垂れます。
ちなみに河野洋平は1937年生まれの60年安保世代、菅直人は1946年生まれの70年安保世代です。

　　　　　　　　　　　　　侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館で頭を垂れる菅直人夫妻

60年安保世代や70年安保世代が発したプロパガンダが、中国や韓国によって「真実」と脚色され、世界中を徘徊するようになりました。
これらに対し、我が国はあらゆる手段を駆使して反撃するべきです。
が、それと同じか、それ以上に大事なのは、衰退の一途を辿る反日売国左翼に止めを刺すことだと思います。
衰退の一途とはいえ、彼らは大学教授、医師、弁護士、ジャーナリストなどの、それなりに影響力を有する肩書と地位を維持しています。
これまでイラク反戦・9条擁護で一般国民に浸透しようとしていた彼らは今、反原発でその策動を強めています。
反日売国左翼による反原発の政治利用を許してはなりません。
70代になった60年安保世代、60代になった70年安保世代と共に反日売国左翼はあの世に行ってもらいましょう。

滅び行く反日売国左翼に止めを刺そう！

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