慰安婦 竹島 日本海 強制連行相変わらず反日満開のパラノイア＝韓国

私が、かつて「韓国は民度が高い」と書いた時、それを否定するコメントが相次いだ。
が、けっこう高い、実際に。
それは、現地を訪問すればよく解る。
もちろん我が国ほどは成熟していない。
それでも、他のアジア諸国（台湾を除く）に比べれば、ずっとまともである。

私は、皆さんが韓国の民度を否定的に捉えることを否定はしない。
それは、「対日本」となるとクレイジー（正気でない）になるからだ。
しかもパラノイア（偏執病）を併発している。
その様は、文字通り我々日本人の理解をはるかに超えている。

よい例がメディアである、特に新聞。
三大紙、とりわけ朝鮮日報は、国内向けには極めて優れている。
良識もあるし勇気もある。
拙著「韓国が世界に誇る ノ・ムヒョン大統領の狂乱発言録」を私が執筆できたのは、朝鮮日報によるところが大きいと言っても過言ではないほどだ。
が、その朝鮮日報も、「対日本」となるとクレイジーでパラノイアになる。

先月の9日も、朝鮮日報は、虚言癖のある吉田清治が書いた「朝鮮人慰安婦と日本人」という本に基づいて、朴正薫という編集委員の署名入りコラムを掲載していた。
朴氏は、コラムの中で、―当時の日本による慰安婦強制連行は十分立証されている。「銃を突き付けなかったから強制的ではなかった」と言い張る日本政府の関係者は、この本をしっかり読んでもらいたい―と書いている。
もう何年も前に虚偽であることが立証された本に基づいて平然と記事を書くのだから、朝鮮日報もその記者も本当にクレイジーでパラノイアである。

ところで、韓国の通信社・聯合ニュースは、石原慎太郎東京都知事が新党結成の意向を表明したことについて、「日本政界の右傾化が加速するとみられる」と警戒感をあらわにしたそうだ。
オリジナルが見当たらないので時事通信の記事を以下に転載する。

【ソウル時事】石原慎太郎東京都知事が新党結成の意向を表明したことについて、韓国の通信社・聯合ニュースは25日、「日本政界の右傾化が加速するとみられる」と警戒感をあらわにした。

聯合ニュースは、石原知事が8月の記者会見で、従軍慰安婦問題に関し、「日本人が強制した証拠がどこにある。貧しい時代、売春は非常に利益が出る商売だった」と述べたことに言及。「彼は、領土問題に強硬で、核武装を叫び、平和憲法を改正しなくてはならないとの立場の極右政治家だ」と伝えた。　（2012/10/25-19:49）

「日本政界の右傾化加速」＝警戒感あらわに－韓国メディア 時事通信

石原氏が極右政治家なら、彼や橋下徹大阪市長を支持する日本国民は皆極右ということになる。
歴史認識において、韓国の妄想を否定する人間は誰もが「極右」と判定されるのだから、韓国メディアの異常ぶりには、もう呆れると言うしかない。
その異常ぶり、クレイジーでパラノイアな様は、慰安婦だけではなく竹島も日本海も強制連行も全く同じである。

インターネット検索大手、米国グーグル社が、同社の地図サービス「グーグルマップ・グローバル版」で、独島（日本名：竹島）の韓国住所表記を削除した。これまで英語で「Dokdo」あるいは「Takeshima」と検索すれば、地図に「Ulleung gun（鬱陵郡）799-800」という独島の韓国住所が表示されたが、今月19日からこの住所表示が消えた。グーグルはまた、東海（日本海）にいかなる名称も表示しなかったこれまでの方針も変更し、日本海（Sea of Japan）を先に表示してカッコ内に東海（East Sea）と併記した。

グーグルは世界の検索市場で80％以上のシェアを占める最大手だ。グーグル側は今回の表記変更について「どの国の政府からの要請とも関係ない」と説明しているが、日本メディアはグーグルの説明とは異なり「島根県からの抗議をグーグル側が受け入れ、独島の住所を削除した」と報じている。日本政府は今年3月の閣議で、独島の韓国住所表記の撤回をグーグルに要求することを決めたが、日本政府が直接グーグルに要請するよりも、島根県レベルで対応する方が適切と判断し、島根県が前面に出る形になっているようだ。日本は独島を島根県に属する島と主張しているからだ。

日本政府はグーグルによる独島表記変更方針のプロセスをすべて把握していたが、韓国政府は今月18日にグーグルから変更の方針について連絡を受けるまで、状況をまったく把握していなかった。もし韓国政府が、島根県を前面に立てた日本政府によるグーグルへの圧力を正確に把握し、独島を管轄する慶尚北道が機敏に対応していれば、グーグルもこれまでの表記を変更することに大きな負担を感じたはずだ。

～以下略～

【社説】グーグルが独島住所を見直すとき、政府と国民は何を
2012/10/26 朝鮮日報

グーグルマップを見れば分かるが、尖閣諸島も「尖閣諸島　魚釣島」としか表示されていない。
尖閣諸島よりはるかに小さい竹島に住所が表示されないのは、ごく当たり前のことである。
また、「日本海（Sea of Japan）」という呼称は世界標準であり、「東海（East Sea）」の呼称を優先させよ、という主張自体が無理筋である。
が、韓国と韓国人はそれを理解できない（理解したくない）。
なぜならクレイジーでパラノイアだからである。

以下の記事もまた同様。

【ソウル聯合ニュース】韓国と日本の市民団体や知識人らが、植民地時代に朝鮮半島から強制動員された被害者への補償を法制化する「朝鮮人強制被害者補償立法」を日本政府に求め、共同署名運動を展開している。

署名は日本の市民団体「強制連行・企業責任追及裁判全国ネットワーク」が2010年からスタートした。昨年5月と10月、今年5月の3回にわたり日本政府に提出された。

韓国の最高裁が5月、1965年の韓日請求権協定では個人の賠償請求権は消滅していないとの判断を示したことを受け、今回は韓日が共同で署名運動を展開することになった。

現在までに日本で485人、韓国で280人が署名した。韓日でそれぞれ500人、合計1000人の署名が集まり次第、日本の国会に提出する計画だ。

韓国で署名運動を行う市民団体の民族問題研究所は「実際に法案を国会に提出し通過させることは容易ではない」としながら、日本の戦犯企業に対し道義的責任をとるよう圧力をかけることができると述べた。

強制動員の被害者補償立法求め　韓日で署名運動
10月25日(木)17時32分配信

私は以前から思っているのだが、「植民地時代に朝鮮半島から強制動員された被害者」と言い張るのなら、在日朝鮮人の存在をどう説明するのだろう。
彼らが「強制動員された被害者」なら、とっくに懐かしき祖国に帰っているはずだ。
ところが、彼らは戦後、（自称）戦勝国民として何でも自由にふるまえたにもかかわらず、日本にしがみ付くようにして居残った。
それどころか戦後、密航船に身を潜めて我が国に不法上陸する者が後を絶たなかったのである。
ソフトバンクの創業者・孫正義氏の一族も戦後の密航者である。

「日本の戦犯企業に対し道義的責任をとるよう圧力をかける」など、ふざけるなと言いたい。
また、彼らに雷同する反日日本人に対しては、「君らの所業は犯罪行為に等しい」と言ってやりたい。

ふざけるな！韓国人！
恥ずかしくないのか！反日日本人！

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【追記】
私は北九州の出身であり、かつて炭鉱や造兵廠があった関係で在日朝鮮人が数多く住んでいた（今も多い）。
もちろん私の周囲にもたくさんいて、幼馴染も何人かいる。
が、彼らから「強制連行された」など寡聞にして聞いたことがない。
彼らの言い分に同調する日本人は、在日一世からそんな話を聞いたことがあるのだろうか？
おそらくない！と私は断言できる。

そう主張しているのは二世の人たち（の一部）であり、孫正義氏もその一人である。
なぜ在日二世（の一部）は「強制連行された」と言い張るのか？
それは、そうしないと自らの存在を正当化できないからである。
つまり出自を偽造しないと、彼らはこの国で生きる根拠を失うのだ。
言うなれば、ウソにまみれたかわいそうな人たち、それが（在日）朝鮮人である。

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