なぜ今年は反日変態左翼との最終決戦の年なのか

昨日、唐突に、しかも真夜中に「好きな音楽」をアップしたのは、疲れていたからです。
疲れた時は音楽に限る。

で、今日は会社が休みです。
昨日は気まぐれでしたが、今日は徒然に書きましょう。

東京都知事選、誰が本命になるのか？
舛添さん？
私はダメですね、この方。
国家や国民に対する愛情を感じません。
猪瀬さんと同じ臭いがします。

それより、元妻の片山さつきさんはどうでしょうか？
ネットでは、財務省主計官時代の恨みがあるから人気ないのかな？
でも、女性政治家としては行政手腕はありそうです。
環境からして、ちょっと出馬は無理そうですが。

いずれにしても、東国原氏の当選だけは何としても阻止しなければならないわけで、アタマ痛いでしょうね、自民党は。
彼、つまり東国原氏が東京オリンピックの顔になったら日本の恥です、断固反対しましょう。
でも、ふさわしい候補、なかなか見つかりませんね。

話は変わりますが、私が4日のエントリで―反日変態左翼との最終決戦の年になるかもしれません―と書いたのは、今年が憲法改正に向けた結節点になると思うからです。
集団的自衛権にかかわる憲法解釈の変更―これが改憲への一里塚になると思います。
ただ、社共や民主党、そして与党の公明党までも解釈変更反対ですから、ちょっと難儀ですよね。
反日変態左翼は、もちろん猛反対するでしょうし、反日メディアもそれに加担するでしょう。

特定秘密保護法の時、「飛んでるオスプレイをスマホで撮影して送信したら懲役5年」などというデマを平気で宣伝する連中ですからね。
参院選の時は、「安倍自民党が勝利したら徴兵制が復活する」でした。
これらのデマをメディアは否定せず、逆に、そういう反日変態左翼のプロパガンダをテレビを使って拡散しました。
「憲法解釈の変更」となると、それこそ、あらゆる手段を使って反対するでしょう、間違いなく。

きっとテレビに○○大学法学部教授なんていうのが頻繁に登場して、「憲法解釈変更は憲法違反」とか声高に叫ぶのでしょうね。
そして反日変態左翼は、「実質的クーデタだ」とか、「これで戦争が始まる」とか騒ぎ立てる。
で、メディアは大勢の市民が反対していると書き立てる。
わずか数百人か数千人の規模にもかかわらず、です。

沖縄県の仲井真知事が、辺野古の埋め立て申請を許可するか否か最終的に検討していた時です。
テレビ朝日は、「反対の市民が大勢県庁に詰めかけている」と報じていましたが、その「大勢」の実態は30名程度でした。
もう爆笑ものです。
が、こんなでっち上げ報道を平然とやるのが反日メディアです。
私たちは、反日メディアに対抗するためにネットの発信力をより強めていかなければなりません。

それにしても、現憲法が制定されてから70年近くが経過しようとしているのに、なぜ「憲法改正反対」なんですかね。
常識的に考えても理解に苦しみます。
時代は大きく変わっているし、世界も激変しています。
にもかかわらず、他の法律は時代に合わせて改正や修正が繰り返されているのに、憲法だけは不変。
どう考えても不合理、且つ非合理です。

中国の戦略は、まず第一列島線以内の内海化。次が第二列島線を境に米国と太平洋を分割すること。

私は沖縄によく行きましたが、反米や反基地の人は少数派です、実は。
「米国が好き」と言う人は多いし、基地の存在は沖縄にとってメリットであると考えている人も多い。
何しろ自主財源が25.3％しかなく、全体の74.7％を地方交付税などの依存財源で賄っている県ですからね。
県民は、この実態を肌で理解しているのです。
今でも最貧県なのに、基地がなくなったら沖縄は人口流出が急加速します。
なのにメディアは、こういう視点からは絶対に報道しない。

中国の習近平は、昨年6月の米中首脳会談で、「太平洋には米中両大国を受け入れる十分な空間がある」と語りました。
つまり、米中で太平洋を東西に分割しようという提案です。
これは、従来からの中国の戦略ですから特に驚きませんが、オバマ大統領を前にしてこういうことをあからさまに言うところに中国の驕りと愚かさを痛感します。
こういう危険な国家が隣にいるのに、「9条を守れ！」「集団的自衛権は認めない！」ですか？
私には、そういう人が「国家破壊分子」か「中共の手先」に思えてなりません。

今、中国は南シナ海でベトナムやフィリピンの領土を侵食しています。
東シナ海では日本の領土である尖閣諸島を標的にしています。
これは南シナ海と東シナ海を中国の内海と化し、やがては西太平洋を自国の勢力圏に収めようという中国の侵略的野心の発露にほかなりません。
こういう現実を直視すれば、集団的自衛権にかかわる憲法解釈を変更するのは当然だし、普天間基地の移転先を同県内の辺野古にするのも当然です。

私たちは、安全で安心で、食うに困らず、着るに困らず、住むに困らず、時には人並みの贅沢ができるこの素晴らしい国を守らなければなりません。
これが国民の責務です。
中国は侵略的国家ではない、韓国は異常な国ではない、問題は日本にあると思うのならば、さっさと中国や韓国に移住してもらいたい、心からそう思います。

以上、今日は徒然に語りました。


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