崩壊に一歩進んだ中国 相変わらず迎合する反日変態
2月13日付の日本経済新聞（夕刊）が、興味深い記事を報じている。
世界保健機構（WHO）がまとめた最新の「世界がん報告」によると、全体の死者数が最多の肺がんでは、2012年の新規患者の36％が中国人。
肝臓がん、食道がんでは5割だった。
世界人口に占める中国の比率（19％）を大きく上回る。
記事によると、「肺、胃、肝臓、食道」の4つのがんの発症数、死者数が世界一だったという。
肺がんの原因としては、喫煙率の高さと深刻化する大気汚染が挙げられているが、そのとおりだろう。
胃、肝臓、食道のがんは、おそらく飲料水と食料が影響している、間違いなく。
そう言えば、先月の読売新聞だったか、
―国民に安全な水も食料も供給できないのに有人宇宙船を飛ばす国に未来はない（要旨）―
という中国人の発言が載っていた。
香港まで食料を買い出しに来た学校教師の言葉だった。
実際、中国では3.5億人の飲料水が安全基準に達していないと言う。
また、工業廃水のたれ流しにより中国の80％以上の地表水と地下水が汚染されているそうだ。（参照：時事中文）
しかも、これは、あくまでも「中国の安全基準」であって、日本などの先進国の基準よりはるかに甘い。
日本並みの基準にすれば、ほぼすべての飲料水が安全基準に達していないと思われる。
こんな国で、肺だけではなく、胃、肝臓、食道のがん発症数がダントツの世界一になるのは当たり前だろう。
人口比を考慮に入れても異常すぎる。
一方で、「理財商品」と呼ばれる金融商品が、ついに「デフォルト（返済不能）」を起こしそうだ。
この「理財商品問題」は、リーマンショックを引き起こした「サブプライムローン問題」に似ている。
つまり、正規の銀行融資以外の「与信の低い融資」、言い換えれば「危ない債権」がその裏付けになっているのだ。
そして、その融資を担っているのが「影の銀行（シャドーバンキング）」である。
「理財商品」の販売残高は、中国銀行が公表した昨年6月末の時点で160兆円に達している。
が、実際は、300兆円とも500兆円とも言われている。
「理財商品」に元本保証はない。
そして、集められた膨大な資金は、株式や債券、不動産、商品先物、地方政府、国有企業（不採算企業）などに投資 されている。
中国の複数メディアは14日までに、中堅の信託会社「吉林省信託」が2年前に売り出した理財商品の計約10億元（約170億円）について、「投資家への元利支払いの見通しが立っていない」と報じた。
理財商品を売って集めたお金を山西省の石炭採掘会社に貸していたが、この会社が経営難に陥り、すでに期日の来た約8億元分について返済できなくなったためだ。
残りの融資金も3月までに期日を迎えるが、返済のめどが立っていないという。
「中国証券報」は14日、この会社には他にも信託会社6社が計50億元（約850億円）以上を貸していると報じた。
（2014/02/14 朝日新聞）
しばしば報じられたことだが、「理財商品」で集められた資金の最大の投資先は地方政府やその系列の不動産業者である。
で、不動産バブルは、既に崩壊の兆しを見せている。
全国に広がる夥しい数の「鬼城」＝「不動産投資の過熱により生まれた巨大なゴーストタウン」がそれを象徴している。
不動産バブルがはじければ、「デフォルト」の額は、今回のような1000億円レベルで収まるとは思えない。
少なくとも100兆円単位のレベルに達するだろう。
人の命を脅かすレベルに達した水、食料、空気の汚染。
数百兆円規模のデフォルトが発生しそうな予兆。
年間20万件（1日平均約550件）を超える暴動・騒乱。
この国に未来はない。
以上は、中国をけなすために書いたのではない。
この国の「異常」とも思える侵略体質、膨張志向の裏に何があるのかを示したかったのだ。
「中華民族の偉大なる復活」「中国夢の実現」
「共産主義＝豊かな平等」という求心力を喪失した＝自ら破棄した、しかも崩壊の危機と背中合わせの独裁国家にとって、残された道は「民族至上主義」しかない。
こんな隣国が存在するのに、「集団的自衛権」をめぐってさえ紛糾する日本という国。
以下のやり取りを読んで、ただ呆れた。
6日の参院予算委では社民党の福島瑞穂副党首の質問で審議が4回中断。
首相は集団的自衛権に関する見解を聞かれ「もう何回も何回も何回も何回も答弁している通り」などといらだちをあらわにし、福島氏が憤慨したためだ。
（2014/02/15 北海道新聞 朝刊）
福島瑞穂は、「中国は日本と違い平和主義国家だ」と言う。
「いらだちをあらわにし」という表現は、明らかに瑞穂の肩を持っている、道新は。
と言うことは、瑞穂も道新も「中国の仲間」＝「反日変態」と言うことだ。
「国家が生存発展に必要な資源を支配下に収めることは、成長する国家の正当な権利である」
中共は現代のナチであり、中国はナチス・ドイツのエピゴーネンである。
一寸たりとも譲歩してはならない。
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コメント
北海道新聞がバカなことを書いていて、情けないかぎりです。
ここ最近特におかしいのは、やはり東京都知事選がショックだったんであろうなと、
そう思います。
福島みずほ、民主党、北海道新聞･･･その他殆どの左派が口をそろえて言うのは、
『 安倍首相は立憲主義に反している 』 というセリフですね。
これが、トレンドワードのようになっています。
立憲主義は、国民が憲法によって政府の暴走を拘束する仕組みということですが、
左派が言ってるのは「改憲反対」という意味でしかありません。
「改憲反対」を「立憲主義」と、カッコつけて言っておるだけですね。
私は北海道新聞をずっと見ておりますので言えることなのですが、
北海道新聞は、自公が勝った直近の衆・参院選を、
一度も「民意の結果」と表現したことがありません。
民主党政権のときには「直近の民意」という言葉を多用していたのにです。
それだけではありません。
道新は、自分の気に入ったものしか「民意」とか「国民の意思」とか
いう言葉を使いません。 あまりに徹底されているので、これはたぶん
意識的に、道新の中で「そういう風にする」と決められているのだと思います。
具体的に道新が「民意だ」と言うものは、「名護市長選の結果」「改憲反対」
「秘密保護法反対」「原発再稼動反対」もちろん「安倍政権に対する不満」。
つまり、道新にとって「民意」とは「道新の意向」のことに他なりません。
憲法をつくる・変えることが出来るのは「国民の総意」以外にはありません。
しかし、自分の気に入ったものしか「民意」と呼ばないとするならば、
それは自分の意向こそが国民の総意であると言ってるに等しく、
つまりは、「オレが憲法だ」と言ってるのは、その人たちだということですね。
彼らはいま、「安倍首相は"私が憲法だ"と言ってる！」と叫んでいますが、
自分の言葉に自分で絡め取られることになるでしょう。
投稿: 鳩槃荼 | 2014/02/17 16:53
案外、中国を見ていると日本の左翼が見えて来たりします。
韓国も同様ですが、なにか左翼との親和性の良さというかリンクされているようです。
そんな日本でも一般の日本国民が徐々に中国はおかしいと感じ出した契機の一つが『尖閣諸島中国漁船衝突事件』ではないでしょうか。
そして笑える話が『特定秘密保護法』にクレームを付ける民主党が情報を隠蔽し、特定秘密保護法を成立させた自民党が情報を開示するというものです。
http://www.dpj.or.jp/tag/%E7%89%B9%E5%AE%9A%E7%A7%98%E5%AF%86%E4%BF%9D%E8%AD%B7%E6%B3%95%E6%A1%88
中国船の衝突映像 隠し続けてきたのは誰か
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140217/plc14021703170002-n1.htm
既存メディアである新聞、テレビ各局が隠して来た中国の正体を日本の国民が知る大きなきっかけになった一つの契機がこの『尖閣諸島中国漁船衝突事件』ですが、今更ながら一色正春元海上保安官がいなかったら、また一色正春元海上保安官の行動がなければ今頃どうなっていたのかと思います。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B0%96%E9%96%A3%E8%AB%B8%E5%B3%B6%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E6%BC%81%E8%88%B9%E8%A1%9D%E7%AA%81%E4%BA%8B%E4%BB%B6
いまだに中国や韓国に配慮し偽りの友好関係を築こうとするマスメディアですが、そろそろ日本国民の意識とのギャップが広がりつつあります。
相変わらずマスメディアの洗脳に気づかない中高年も多数いるでしょうが、この度の東京都知事選での田母神元航空幕僚長の躍進を支えた２０歳代、３０歳代が日本の希望を表しています。
そんな最近の動きも遡ればこの『尖閣諸島中国漁船衝突事件』を含めた今まさに続いている中国の海洋侵略活動、そして以前の『中国天洋食品冷凍餃子劇薬等混入事件』、『長野聖火リレー、チベット事件』などそれらからの日本の２０歳、３０歳代への中国認識の蓄積のたまものだと思います。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B2%B3%E5%8C%97%E7%9C%81%E9%A3%9F%E5%93%81%E8%BC%B8%E5%87%BA%E5%85%A5%E9%9B%86%E5%9B%A3%E5%A4%A9%E6%B4%8B%E9%A3%9F%E5%93%81%E5%B7%A5%E5%A0%B4
時代は噓と偽善の左翼による日本支配からの解放の方向に間違いなく進んでいます。
その対中国に大きく関係するのが『集団的自衛権』です。
２度も世に問うた集団的自衛権、首相答弁になぜか党内から批判 民意に逆行では
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140217/plc14021714430010-n1.htm
村上誠一郎
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%91%E4%B8%8A%E8%AA%A0%E4%B8%80%E9%83%8E
投稿: Pin | 2014/02/17 19:11
北海道新聞、福島瑞穂は、れっきとした「支那」の走狗であることは昔々から明らかです。
中国の原爆は綺麗であり、北朝鮮はパラダイスであるなどと生徒たちに教えてきてくれたおかげで、残念なことにわが同級生に未だ、北朝鮮に帰った友を英雄視する者もいる。
また市長室に日の丸を置かないことを、誇る市長が存在しているのが北海道です。
北海道新聞は、朝日新聞の子分と呼ばれていましたが、今は朝日新聞を超えており「支那」の新聞であると言っても過言ではありません。
毎日毎日、性懲りもなく反安倍、反原発、等々喚いております。最早正常の域を超えております。
投稿: 道産子爺 | 2014/02/18 00:17
凄いですね、この誰もいない街w
崩壊する事を祈りながら寝ますwww
投稿: nabechan | 2014/02/18 01:20
>坂様
私は、すでに中国は崩壊していると考えております。正確に言うなら、引き返すことの出来ない崩壊過程に入り込んでいると言うことでしょうか。たとえばオーストラリアの移民受付に申請している希望者の九割が中国人富裕層であり、彼等は最も中国の権力構造の恩恵を受けているはずなのにそのおかげで蓄えた富を海外に持ち出し、逃亡する姿は裸官同様まさに沈没しつつある船から逃げ出すネズミの群さながらです。これは中国がすでに崩壊しているからと考えるべきなのではないでしょうか。
むろんご指摘のように、人間の生活を営めないまでに悪化した環境汚染とそれ故の異常な癌の発生率、その治療を受けられない一般国民、シャドウバンキングのデフォルトに始まる経済崩壊、急増する人民の暴動などなど、無数の原因がありますが、大元の原因は中共の腐敗体質です。
習近平が進めている周永康の汚職調査に対し、共産党の長老グループが調査の中止を申し入れたとの報道もあります。汚職がなくなれば中共も存続出来ないのが彼等の根本的な体質であり、人民を犠牲にしなければ中共が存続しないいかんともしがたい要素の故に中国はいずれ崩壊以外の道がないと言うことでしょう。これから中国が民主化して再生するなどは金輪際あり得ないと断言出来ます。
民主主義とは多数決による決定であり、そのためにはその多数の理解力、情報力、知的レベルなどの質が高くなければ成り立ちません。大衆の知的レベルが民主主義の質を決定する事を考えれば、中国はもとより、ロシアなどもとうていまともな民主主義が機能するはずが無く、結局彼等をまとめるには独裁以外の選択肢がない、そしてその独裁には必ず腐敗が伴うのです。
ちなみに、多数決＝万能、正義と信じている人間が居るとの噂を聞きましたが、私は見たことがありません。もし多数決＝万能、正義、マンセーなら、中国はとっとと民主化すればよいのですが。その噂を信じている人々によると、西欧では民意をくみ上げる以外の方法で政治を行っているのだとか。言い換えればこれは独裁なのですが、確かに欧米諸国の迷走を見れば納得出来ます。その西欧の政治が理想だと思っている方もいらっしゃるのだとか。民主主義の最大の欠点は数による暴力であり、衆愚政治であり、だからこそ多数の国民の知的レベルが民主主義の質を決めるという概念は、その方達には理解出来ない、日本の腐れ左翼にも理解出来ない、当然、中国人にも理解出来ない、故に独裁を繰り返し、崩壊を繰り返すのがあの国の宿命と考えられます。
したがって、富裕層や裸官たちが民主国家に移住し、民主主義を身につけ国家を再建するのだとすれば、よほど彼の民族再生の可能性が有るとさえ思える次第です。
ただ、懸念があるとすれば、崩壊に際し、中国が起死回生の手段として対日開戦に暴走し、日本の富と技術を我がものにしようとの思惑に駆られることです。それもたんなる杞憂ではなく、現実の脅威として迫っているのではないかと危惧しています。
投稿: たかおじさん | 2014/02/18 09:41
道新が道民のお花畑オツムに寄与しているのは、相当昔に本命を破り横路が知事に成れたことから容易に察しが付く。停滞する北海道を造って楽しいかい道新さん？町村・故中川氏・・・と自民勢力と拮抗している。世間の特亜人区別も当然厳しい。特亜が何故栄枯盛衰を繰り返す歴史なのか、ノーベルに理化学医学賞に受賞が無いかを考えればその原因は彼等の思考に有る。つねに目先の損得勘定で将来像など見ない。故に、人間生きるに最低限必要な水・空気・・・と汚染。最悪になって悪足掻き。
投稿: 通行人 | 2014/02/18 17:14
道新だけでなく国内の反日メディアは
反自民が「正しいジャーナリズム」と盲信している。
しかし、その実態は多額の印刷費欲しさに聖教新聞を刷り
その見返りに自民の歯止め（足かせ）役として
同じ与党の穢れた素性にはアンタッチャブルを決め込む。
政教分離に反する違憲イカサマ政党公明を不問とする
こんな「穢れた似非ジャーナリズム」が護憲を叫んでも
読者の心に響くはずがない。
反日メディアには支那・ゴキブリマネーが流入している可能性もある。
なので、迫る支那・ゴキブリの脅威を矮小化させるのに必死だ。
ついには日本が譲歩しないから、脅威を招いているのだ
とすり替える。
もし支那人が本当に賢ければ、核兵器を使わず
日本を屈服させるプロパガンダ中心の
現状手段をさらに長期間継続して用いるだろう。
しかし経済的に追い詰められたら、
支那共産党と人民解放軍は何をしでかすか分からない。
その時のために密かな核開発とＳＬＢＭ搭載型潜水艦の
配備を進めなければならない。
投稿: やす | 2014/02/19 12:22
そんな中国で、今、熱心に読まれている本があるそうです。
それは19世紀フランスの政治家、歴史家の アレクシ・ド・トクヴィルの書いた「旧体制と大革命」という本です。
ちなみに「民主主義国は国民に相応しい政府を持つ」「民主主義は多数による専制である」などの格言は、みなトクヴィルが発したものですね。
国務院副総理 王岐山が推薦したことに端を発し、とくに指導層の間で読まれ、静かなブームが巻き起こっているとか。
その理由は フランス革命分析におけるトクヴィルの次のような考察にあると思われます。
「悪い政府にとって最も危険な時期は、改革を始めた時である。」
「大変動の到来は誰の目にも明らかであったが、しかし同時に、誰にも具体的な予測はつかなかった。」
また、トクヴィルはフランス革命は民衆の貧困が原因ではなく、総体的な豊さと絶望的な格差により起きたとします。そして汚職まみれの政府はとうの昔に民衆の支持を失っており、ただ経済発展することで民衆の気持ちをつなぎ止めていた。それが景気の停滞と共に思いもよらぬ形で不満が爆発した、と分析しています。
中国の指導層にとっては思い当たることばかりで（汗）。
しかもトクヴィルは処方箋を書いておりません。改革に着手すれば体制の寿命をかえって縮めると、さらに民主化がキーワードになるなどとは一言も言っておりません。
これでは 裸官でなくとも、荷物をまとめて中国を逃げ出したくなりますよね。
中国のエリートは事態を認識しつつあります。彼らの知的レベルは半島人と違って相当に高いです。しかし、それ故に、どうにもならないことも判り始めている、その事例としてご紹介申し上げました。
投稿: レッドバロン | 2014/02/19 18:03
> 『 安倍首相は立憲主義に反している 』 というセリフ
これは、北海道新聞の提携元の中日新聞が出している東京新聞にも報じられていました。
先の原発事故以降、特定秘密法案や消費税引き上げなどでも東京新聞の「左旋回」は著しいばかりです。
「立憲主義」は本来、「政府の統治を憲法に基づき行う原理で、政府の権威や合法性が憲法の制限下に置かれていることに依拠するという考え方」（ウィキ）のはずですが、彼ら左派は「憲法の精神に則った政治を行う」「国民本位の、国民主権の政治を行う」「国民が主人公で国民に優しい政治を行う」意味のキーワードどしてとらえているようです。
http://akiharahaduki.blog31.fc2.com/blog-entry-1336.html
http://akiharahaduki.blog31.fc2.com/blog-entry-952.html
http://muranoserena.blog91.fc2.com/blog-entry-3259.html
彼らは「立憲主義」の本来の意味も分からず、「立憲主義こそが日本を救う」救世主のごとく思い込んでしまっているのでしょう。
「立憲主義」を宗教の経典どころか本尊のごとく尊く崇め奉っているように思います。彼らもまた、中国のようなところがあると思います。
このような「立憲主義真理教」に陥ってしまっている連中には、顔を1万回どころか100万回洗って出直してこいと言いたいです。
投稿: 成田あいる | 2014/02/20 21:09
中国は日本と違い平和主義国家だ
→うわ！どれだけ〇るってるんでしょうね！
投稿: おれんじ | 2014/02/21 00:08
「浅田真央ちゃん」６位入賞おめでとう！
ショートプログラム１６位から見事に６位入賞、金メダルこそ逃しましたが最後まで諦めずフリースタイルを見事に世界一で滑り切ったことを祝福するとともに敬意を表します。
「週刊現代」の広告の中に、ＴＶが日本を云々とありましたが、一部正鵠得ていると思います。しかしＴＶのみならず多くのマスメデイアが、日本を悪く来たのは紛れもない事実です。
浅田真央ちゃんだけではなく、女子ジャンプの高梨沙羅ちゃん等々を潰したのは、ＴＶを始めとするマスメデイアといえます。
今朝の産経新聞で報じられておりましが、昨日（２月２０日）の衆議院予算員会で参考人として出席した石原信雄元官房副長官が「河野洋平官房長官談話」について、韓国での元慰安婦１６人の聞き取り調査に基づいて作成されたものであり、何ら裏付け調査をしていなかったことを明らかにしました。
（北海道新聞あたりは、この件をどのように報じるのか、それと無視するのか・・・・）
ただちに「河野洋平元官房長官」の国会において証人喚問を行うべきです。これこそ今一番求められが公開されるべき情報ではないのか、「特定秘密保護法」に反対する輩にお聞きしたいものである。
併せて村山元首相の国会での証人喚問を求めます。村山談話しても姑息な手段を用いて閣議決定を行ったかにも聞いてております。今回、またもや過った歴史観に基づいた韓国訪問により国を貶め国益を損なう行為は決して許される行為ではないはずです。
投稿: 道産子爺 | 2014/02/21 06:39
「嘘だらけの日中近現代史」（倉山満著 扶桑社新書）に面白いことが書いてあります。中国の王朝は次の８つのパターンを古代からずっと繰り返しているというのです。
一、新王朝の成立
二、功臣の粛清
三、対外侵略戦争
四、漢字の一斉改変と改竄歴史書の作成
五、閨閥、宦官、官僚など皇帝側近の跳梁
六、秘密結社の乱立と農民反乱の全国化
七、地方軍閥の中央侵入
八、一へ戻る
確かにそうです。歴代の王朝は皇帝が立つと「狡兎死して走狗烹らる」ということがおきている。滅びるときは次のように農民の大反乱があって滅びている。「漢」の後の「晋」だけが「五胡十六国」という異民族侵入と国家分裂に突入しているけれども。
秦（陳勝・呉広の乱）
漢（黄巾の乱）
唐（安史の乱）
宗（黄巣の乱）
元（紅巾の乱）
明（李自成の乱）
清（白蓮教徒の乱、義和団の乱、太平天国の乱、捻軍の乱、回族の乱）
で、今の人民中国を上記の８つのパターンに当てはまるか検討してみると、見事に当てはまるじゃ、ござんせんか。(^0^)
一、新王朝の成立（1949年の人民中国成立）
二、功臣の粛清（劉少奇・林彪・彭徳懐の失脚）
三、対外侵略戦争（チベット・ウイグル侵略）
四、漢字の一斉改変と改竄歴史書の作成（簡体字制定、抗日戦争プロパガンダ）
五、閨閥、宦官、官僚など皇帝側近の跳梁（官僚汚職の蔓延）
六、秘密結社の乱立と農民反乱の全国化 ←いまココ。ただし、実態は不明。
七、地方軍閥の中央侵入
八、一へ戻る
我々が今想像している支那の未来図は、こんな感じですよね。
１）バブル崩壊→２）失業者増加→３）暴動拡大→４）中共政府ｵﾜﾀ
で、支那の今後を占うために、比較的信頼できる史料がある清朝末期の状況を調べてみると、太平天国の乱のような大反乱がある直前に、黄河の決壊とか、旱天によるイナゴの大発生で農地が失われ、食えない連中が大量に匪賊の仲間入りをするという現象があるのです。そこに弥勒菩薩の生まれ変わりだと称する奴が現れると、すぐに何万人か集まってきて白蓮教徒の乱になり、キリストの啓示を受けたと称する奴が現れると太平天国の乱になる。こういう、正規軍も叶わない強大な武装集団が出現すると、捻軍の乱のような呼応する連中が現れ、中央政府が弱体化したと見るや回族のように長年抑えつけられていた連中が暴れだす。そもそも回族の首都はメッカですからね。北京じゃない。
おそらく、清朝末期の黄河の決壊とか、旱天によるイナゴの大発生に相当するものが、これから予想される「バブル崩壊」と「シャドーバンキングによる放漫金融の大粛清」でしょう。そりゃもう、食えない連中がたくさん出ますからね。自暴自棄になった連中が、やけくそになって行動しだしたらヤバイ。
明末の李自成の乱なんか、刀槍を持った大群衆が王宮に侵入してきて、皇帝が「敵の刃にかからんよりは」と首吊り自殺しているのですからね。今の習近平のドテッ腹に穴が空くかもしれない。
ただ、鄧小平時代から続く「改革解放の時代」をどうみるか。フランス革命は、それに先立ってルネサンス・啓蒙主義の時代があって、人々の関心が宗教や王権の中に閉ざされた時代から新しい社会の理想に向かう時代があるのですよね。「改革解放の時代」を西側から多くの文物・思想が流入した「啓蒙主義の時代」と見れば、暴力革命の次の時代を引っ張って行くリーダーも生まれるでしょうけれども、相変わらず支那的な王朝交代史の中にあると見れば、またもや毛沢東のような暴君が出現するまで大混乱の時代が相当期間続くとも考えられる。
物理的な力だけを考えれば、人民がどれほど暴れようとも人民解放軍には叶わないので、市民革命は成功しないのだけれども、その解放軍も一枚岩ではないので、辛亥革命後の中華民国のような軍閥割拠と混戦の時代になるかもしれません。
いずれにせよ、支那が混乱の時代に入ったことは間違いないようです。
中国崩壊熱烈歓迎
http://www.howitzer.jp/china/page03.html
投稿: 平野國臣 | 2014/02/21 07:21
今回、中国がテーマになっているところですが、
韓国にかかわることで一筆。
アメリカ西海岸在住の親類の者に、現地の状況を尋ねました。
すると、「慰安婦」像設置を巡って、現地日本人は反対活動をしているそうですが、韓国人の圧倒的な数に押されて悔しい思いをしているそうです。
なんとか、現地邦人に日本から応援できないものでしょうか。アメリカにコネクションをお持ちの方、一層の働きかけをお願いします。
20日の衆院予算委員会で、日本維新の会山田議員が質問していました。予算委員会では、久々の重量感のある質問でした。
在米韓国人が、日本人に嫌がらせを続けていること。
学校では、日本人の子供が虐められていること。
日本人の子供の中には、学校に行きたくない、日本人であることが辛いなどと言っていること。
などの実態報告がありました。
日本の子供まで、こんな酷い目に会わせているかと思うと、怒りで震えます。
単なる「歴史認識」の違いなどでは、とうになく。
祖先の尊厳と、子供達の未来を守るための闘いの局面になっています。
ここに集う、読者の皆様。
力を合わせ、知恵を出し合いましょう。
子供達を守る為に、私にご示唆をください。
よろしくお願いします。
なお、20日の質疑は「衆議院インターネット審議中継」でご覧になれます。是非、見てください。
投稿: Ethos | 2014/02/21 10:01
Ethosさん、皆さん。
>20日の衆院予算委員会で、日本維新の会山田議員が質問
これです。是非視聴を。
http://www.youtube.com/watch?v=MJ5w4ZxCyNc
投稿: 平野國臣 | 2014/02/21 11:03
>Ethos様、皆さま
米カリフォルニア州グレンデール市の慰安婦像をめぐり、同市在住の日系人たちがグレンデール市を相手取って、像の撤去を求める訴訟を起こすそうです。
（産経新聞朝刊）
原告はグレンデール市在住の日系人とロサンゼルス周辺の日本人在住者でつくるNGO「歴史の真実を求める世界連合会」が、弁護士を通じて連邦地裁に提訴する由。
訴状によると韓国側の「慰安婦は強制的に集められ、ひどい待遇を受けた」との言い分は、連邦政府に属する外交権限を侵害していると主張、またプレートの文言は市議会で承認されておらず、手続きに瑕疵があると訴えております。
今回の提訴に当たっては原告はトルコ対アルメニアの歴史問題の訴訟経験を持つ米国弁護士事務所と契約し、万全の態勢を取っておるようです。
ただ、いかんせん、米国で優秀な弁護士を雇うには大変なコストがかかります。日米両国で 寄付を募るようですので、坂様のブログをはじめ、読者の方々にも広くご協力をお願い致したいと存じます。
また、Ethos様がご懸念の、日本人の子供たちに対する韓国系によるイジメについても、いわれなき差別として提訴は可能だと思われます。証拠の確保が肝要かと。
反撃の狼煙を上げましょう。
投稿: レッドバロン | 2014/02/21 13:57
平野様、レッドバロン様
いつも貴重な情報の提供や鋭い視点の問題提起に感謝しております。勉強させてもらっています。
件の「歴史の真実を求める世界連合会」に対して、応援できる方法を模索しております。
遠く日本からでは資金援助が中心になると思いますが、その方法がわかれば、ご教示ください。
勿論、自分でも探ってみます。
投稿: Ethos | 2014/02/21 23:48
とりあえず、数字だけ押えておきましょう。
押えるといっても、支那経済の数字はアテにならないので、今出されている数字と、将来新たに発表されるだろう数字と、どれだけ違ってくるのか、その偏差を見るのが目的です。
中国社会科学院が出している中国のGDPは750兆円（一元＝16円）。中国事情に詳しい宮崎正弘氏によれば、うち100兆円が水増しされていると思われるので、実質は650兆円だろうという。
中国社会科学院とゴールドマンサックスが出しているシャドーバンキング（理財商品）による貸し出し額は約320兆円。奇しくも国家機関と民間団体が、ほぼ同額の数字を出している。このほとんどが回収不能の不良債権になるだろうという。
320兆÷650兆＝0.49
数字に幅があるとしても、GDP の40％～50％ぶんの潜在的不良債権があるということになる。
日本のバブル崩壊の場合、マスコミは不良債権を100兆円と報道していたが、実質は40兆円程度で対GDP比は約10％弱、そのうち、特に悪いものだけをかき集めたら10兆円程度だった。土地価格を大きく見積もり過ぎて、当初の計画どおりに開発できず、長らく空き地や駐車場になっていたようなところだ。
で、日本ではどうしたかというと、そういう含み損が出ている土地の容積率を積み増した。フロア面積を単純に積み増せばいいというものでなくて、上下水道、電力供給、交通手段も増強しなければならないが、まあ、この20年間、そういうやり方で、主に都市計画のなかで含み損を吸収・解消してきたわけだ。東京の一極集中は解消していないが、空中、地下、外延部に向けてべろりと巨大構造物が拡大してきた理由は、多くの不良債権が大都市周辺部にあったから、なんとかやってこれた、というわけ。
で、支那の鬼城の場合、大都市から離れているようであるし、地域に中核になる産業がないままに住宅だけがバカスカと建てられているようでもある。恐らく、日本のような含み損を都市計画のなかで吸収・解消するやり方は不可能だろう。
放漫金融の大粛清は、もう目の前だから、セセラ笑って見ていることにしよう。
投稿: 平野國臣 | 2014/02/22 18:35
２月２１日「コメント」にある、週刊誌名を訂正します。「週刊現代」⇒「週刊ポスト」
投稿: 道産子爺 | 2014/02/23 00:51
Ethos様：
たまたま、２ちゃんに出ていた情報です。
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米国カリフォルニア州グレンデール市に設置された慰安婦像の撤去を求めて、
日系人や在米日本人らが立ち上がった。慰安婦像の撤去だけでなく、市が慰
安婦募集の強制性を裏付ける証拠を持たないまま像を設置したことを明るみ
にできれば、米国内で生じている慰安婦問題への誤解を解く貴重な機会とも
なる。
「日本は捏造（ねつぞう）された歴史の被害者だ。この被害から逃れるには
、積極的に加害者と闘う必要がある。国際社会では自分でやらなければだれ
も助けてくれない」原告の一人で、南カリフォルニア在住の目良（めら）
浩一元ハーバード大助教授（８０）は、訴訟に踏み切った動機をこう語る。
目良氏らは、像のそばのプレートに日本軍が強制連行したと記述されたこと
などに“義憤”の念を抱き、日本をおとしめようとする試みをただそうとし
ている。
今回の提訴に当たり、原告はオスマン帝国時代のアルメニア人虐殺に端を発
した、さまざまなトルコ対アルメニア訴訟の経験を持つ米国弁護士事務所と
契約し、態勢を整えた。
ただ、最大の懸念は訴訟費用の確保だ。訴訟準備の初期費用は原告が自ら負
担したが、訴訟が長期化すれば資金不足となるのは必至。このため、原告の
一部がメンバーとなっているＮＧＯ「歴史の真実を求める世界連合会（ＧＡ
ＨＴ）では日米両国で寄付金を募る。
訴訟費用の応援は以下の「歴史の真実を求める世界連合会(GAHT)」まで
http://gahtjp.org/
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
上記のアドレスから、バッチリ正規の団体に寄付できるかはわかりません。自己責任でお願いします。
投稿: 平野國臣 | 2014/02/24 15:38
平野 様
早速のご教示、ありがとうございます。
今後の行動が、より焦点化できます。
この動きを、多くの人に知ってもらうよう努力したいと思います。
そして、アメリカの子供たちに、もっと、
“So Far from the Bamboo Grove”(竹林はるか遠く)を読んでもらいたいものです。
投稿: Ethos | 2014/02/24 19:23
チンぺイはドイツで「日本軍は南京で３０万人殺した」とか言いくさって、ドイツ側から迷惑がられたようですね。欺瞞に基づくプロパガンダは支那共産党の遺伝子なのでしょうね。下記HPをはじめました。
南京大虐殺のウソ（英語版）
http://www.howitzer.jp/nanking/index.html
現在はまだ数枚の写真のみですが、今後、コンテンツを大幅に拡充する方針です。
投稿: 平野國臣 | 2014/04/01 21:49